この記事からも、将棋のプロだけでなく、日本将棋連盟理事や外部理事、第三者調査委員会の非常識さがわかります。
彼らは常識や社会通念に欠けています。
まず、
処分は妥当ではありません。周りがどんなに引き止めても、谷川浩司会長は辞任するべきです。来年の3月でやめるべきです。冷静になって頭を冷やし、十二分に社会勉強してから、3年後ぐらいに復帰すればいいのです。
今回の問題はそれぐらいの大失態です。状況証拠だけで人を犯人扱いしたわけですから。
次に、処分が甘すぎます。
減給10分の1ですか?この100倍ぐらいの責任があるのですが、罪の重さを全く理解していません。
また、「三浦弘行九段を100%クロだ」と言った将棋のプロに対する処分の話がありません。あれだけの問題発言をしているのですから、出場停止やタイトル返還を求めるべきです。
最後に、三浦弘行九段に対する補償の話が全く出てきていません。金額にしたら最低5000万円から1億円レベルです。<実際の民事裁判では、勝利してもこの10分の1も支払われないかもしれません。>
こういう出来事がありますと、子供から夢や希望を奪います。大人らしい常識的な処置をするべきです。

三浦弘行九段(42)が対局中に将棋ソフトを使用した疑惑が持ち上がり、年内出場停止処分となった問題で、第三者調査委員会から「不正の証拠は認められない」などとする報告書の提出を受け、日本将棋連盟の谷川浩司会長(54)らが27日、東京・将棋会館で記者会見した。
冒頭、谷川会長は「処分は妥当との結論をいただいたが、三浦九段につらい思いをさせたことを本当に申し訳なく思っている」と謝罪。反省点として、▽電子機器の取り扱い規定を定めるのが遅れたこと▽三浦九段の長時間の離席や、ソフトとの指し手の一致率を「カンニング」の根拠にし、事実確認を怠った−−ことを挙げた。今後は「調査報告書の提言を真摯(しんし)に受け止め、棋士が対局に集中できる環境を整え、ファンに真剣勝負を楽しんでもらいたいと考えている」と説明した。
理事会では、常務会の責任も話し合われたが、外部理事からも「(調査委から)『処分は妥当』との報告をいただいたので、責任を取る必要はない」(谷川会長)とされたと説明。「職を投げ出すわけにはいかず、棋界の正常化のため、粛々と職をまっとうすべきだと考える」と述べた。
一方で、常務会の不手際などを理由に、谷川会長、青野照市専務理事、島朗常務理事を減給10分の3(3カ月)、他の常務会の理事を減給10分の1(同)の処分とすると発表した。【最上聡】